Mar 14, 2011
私は、スポーツクラブの数
最近では通っていませんが、一応土曜日の午前中にスポーツクラブによく行っていました。スポーツクラブで、私がいたのはランニングと金のトレーニングです。そして、汗を流した後、そのスポーツクラブに設置されているジャグジーで汗を流して疲れをとるということでした。サウナなども利用して、非常にさわやかな感じでした。競技場で、プロサッカーチームのサポーターは、選手のようなサッカーのユニホームを着て、声援を送ることで、その場をより身近に楽しむことができます。ピッチに立つ選手たちにとっても、観客席に自分たちのサッカーユニフォームを着たファンがいると、まるで味方の人数が増えたようで、再び力が湧いて上がるかもしれません。
国家統計局は9日、今年7月の消費者物価指数(CPI)が、昨年同月比で6.5%の上昇となったと発表した。上昇幅は今年に入ってからの最高を更新、2008年6月(7.1%)以来の高水準となった。
1〜7月の上昇幅は昨年同期比で5.5%と、当局が今年通年の抑制目標として掲げる4%前後を大きく上回る状態が続いている。インフレ懸念は高まっており、一部には当局が利上げなどを通じた、さらなる引き締めに踏み切るとの観測も浮上している。ただ先の米国債の格下げに端を発する世界的な市場の混乱が続く中、引き締めはさらなる混乱を招く可能性もあるだけに、当局には難しい判断が求められている。
7月における都市部の上昇幅は6.2%、農村部は7.1%。項目別では食品価格が14.8%、食品以外は2.9%の上昇。食品のうち豚肉は56.7%上昇しており、一時は価格の落ち着きも伝えられたものの、50%を超える高い上昇幅は維持。引き続き全体を押し上げた形となった。
このほか7月の工業品出荷価格指数(PPI)は7.5%の上昇。1〜7月では昨年同期比7.1%の上昇と、こちらも高水準で推移している。
あわせて発表された、その他の主要経済指標は◇1〜7月の固定資産投資総額・15兆2,420億円(昨年同期比25.4%増)◇1〜7月の不動産開発投資・3兆1,873億元(33.6%増)◇1〜7月の社会消費品小売総額・10兆241億元(16.8%増)◇1〜7月の工業生産額(一定規模以上の企業対象)・14.3%増――などとなっている。
トヨタ・オーストラリア(豪トヨタ)と、メルボルンのアルトナ工場労働者団体との労使交渉で、労組側の賃上げ要求が受け入れられなかったため、労組がストライキ実施の是非を問う投票を行うことが分かった。豪トヨタは今後も労使交渉を継続していく方針で、ホールデンやフォードなど労使交渉を控えた自動車メーカーからの注目が集まっている。
9日付オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューによると、労組側はメルボルンのアルトナ工場の従業員約3,400人に対して年間3.4%、向こう3年3カ月間で11%の賃上げを要求したが、豪トヨタがこれを却下したとみられる。このため、数週間後のストライキ実施に向けて無記名投票を行うという。自動車産業労組連盟(FVIU)のジョーンズ会長は、「従業員からの支持が得られると確信している」と述べた。
豪トヨタのグレン・キャンベル広報担当はNNA豪州の取材に対し、「わが社は4月から交渉を行っており、これからも労組と交渉を継続していく」とのみ述べた。交渉内容の詳細についてはコメントを避けたが、東日本大震災は労使交渉に影響しないという。豪トヨタは3月に発生した東日本大震災により、日本からの部品供給が不足し、5月には生産台数を約半数に減らしていた。
労使交渉については、今年中にホールデンやフォードでも予定されており、豪トヨタの労使交渉が先例になるとみられている。
■第4四半期に「新型カムリ」投入
同社は今年第4四半期から「新型カムリ」の製造と販売を開始する予定だ。アルトナ工場では、「カムリ」「カムリ・ハイブリッド」「オーリオン(カムリの豪州向けデザイン)」の3タイプを生産している。
2011年8月8日、南シナ海の領有権をめぐる中国とベトナムの争いが激化する中、中国人ブロガー・馮善智(フォン・シャンチー)氏による「ベトナムの潜水艦が南シナ海における中国空母の最大の脅威になる?」と題した記事が中国のブログサイト・鳳凰博報に掲載された。以下はその内容。
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ベトナムのフン・クアン・タイン国防相は4日、同国が5〜6年以内に最新鋭のキロ型潜水艦(636型)6隻を導入すると発表。その理由は「ベトナム領土の完全性と国家の安全を守るため」であり、他国を威嚇するつもりはないと強調した。
だが、タイン国防相がいくら「自衛」のためだと言っても、中国の軍事専門家の間では潜水艦は攻撃性のある武器であり、空母など大型艦に対しても十分に威嚇することができるとの見方が広がっている。
中国初の空母がここ数日、試験航行をしている。この空母の配属先は100%、南シナ海になるはずだ。これが実現すれば、中国の優勢は絶対的になる。制空権も制海権も中国がしっかりと掌握することになるだろう。
その時、東南アジア各国は南シナ海における利益を守るため、中国初の空母の戦力がどうであれ、対抗策を打ち出さなければならなくなる。今回、ベトナムが潜水艦の導入を高らかに宣言したのも、中国初の空母に対抗するためであることは間違いない。
中国初の空母は旧ソ連の「ワリャーグ」を改造した中古品だ。だが、採用されたのは蒸気タービンで、常に燃料補給をしなければならず、航続時間は短い。しかも、空母艦載機はスキージャンプ式飛行甲板を採用しており、大型のレーダー哨戒機や給油機は離発着できない。
これに加え、中国の空母技術には大きな欠陥があるため、「ワリャーグ」の作戦能力は他の空母と比べ、格段に低い。これが南シナ海に配属されれば、東南アジア各国に大きな戦略的抑止を及ぼすかもしれないが、ベトナムやフィリピンなどの行動までは阻止できないだろう。(翻訳・編集/NN)
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